健康寿命とは
「健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間」のこと。WHOが2000年に提唱した概念で、日本では厚労省が3年ごとに公表しています。
日本の健康寿命(主指標)は、厚生労働省の「国民生活基礎調査」で「あなたは現在、健康上の問題で日常生活に何か影響がありますか」という質問に「ない」と答えた人を健康、「ある」と答えた人を不健康とみなし、年齢別の死亡率と組み合わせて計算します(サリバン法)。0歳の赤ちゃんが平均して何歳まで「日常生活に影響がない状態」で過ごせるかを表した値で、平均寿命(0歳の平均余命)と同じ土俵で比べられるように作られています。
このページは、令和元年(2019年)の全国値をもとに、入力した年齢から「健康寿命までの残り年数」「平均寿命までの残り年数」を引き算で求めます。老後の資金計画や介護の備えを考えるとき、健康づくりの目標を立てるときの目安にしてください。
計算の仕組みと数値例
- 健康寿命までの残り = 健康寿命 − 現在の年齢(マイナスになる場合は 0)
- 平均寿命までの残り = 平均寿命 − 現在の年齢(マイナスになる場合は 0)
- 不健康期間 = 平均寿命 − 健康寿命
数値例1:60歳・男性の場合。健康寿命72.68 − 60 = 12.7年、平均寿命81.41 − 60 = 21.4年、不健康期間は 81.41 − 72.68 = 8.73年 です。
数値例2:50歳・女性の場合。75.38 − 50 = 25.4年、87.45 − 50 = 37.5年、不健康期間は 87.45 − 75.38 = 12.07年 です。
年齢別 残り年数 早見表(令和元年・全国値)
| 現在の年齢 | 男性 健康寿命まで | 男性 平均寿命まで | 女性 健康寿命まで | 女性 平均寿命まで |
|---|---|---|---|---|
| 30歳 | 42.7年 | 51.4年 | 45.4年 | 57.5年 |
| 40歳 | 32.7年 | 41.4年 | 35.4年 | 47.5年 |
| 50歳 | 22.7年 | 31.4年 | 25.4年 | 37.5年 |
| 60歳 | 12.7年 | 21.4年 | 15.4年 | 27.5年 |
| 65歳 | 7.7年 | 16.4年 | 10.4年 | 22.5年 |
| 70歳 | 2.7年 | 11.4年 | 5.4年 | 17.5年 |
| 75歳 | 0年 | 6.4年 | 0.4年 | 12.5年 |
※ 上の計算機と同じ式(令和元年の全国値からの引き算)で計算。小数第2位を四捨五入。
平均寿命との差(不健康期間)
この差の年数は、介護や治療を必要とする可能性が高い期間です。
- 男性:約 8.73年
- 女性:約 12.07年
女性の差が男性より3年以上長いのは、女性の健康寿命が男性より約2.7年長い一方で、平均寿命はそれ以上に(約6年)長いためです。厚労省の資料では、平均寿命と健康寿命の差は2010年以降、男女とも徐々に縮小傾向にあるとされています。
最新値(令和4年・2022年)との比較
厚労省が2024年に公表した令和4年(2022年)の値は、健康寿命が男性72.57年・女性75.45年、平均寿命が男性81.05歳・女性87.09歳、差は男性8.49年・女性11.63年です。健康寿命は令和元年と比べて統計的に有意な差はなく、平均寿命は新型コロナウイルス感染症の影響で前年からわずかに短くなりました。このページの計算機は令和元年値を使っているため、最新値で計算したい場合は上の数値で読み替えてください(差はいずれも0.1〜0.4年程度です)。
国の目標としては、健康寿命延伸プラン(2019年策定)と「健康日本21(第三次)」で、2040年までに健康寿命を2016年比で3年以上延ばし、男女とも75年以上にすることが掲げられています。
健康寿命を延ばすには
- 適度な運動(週150分以上の中強度運動)
- バランスの良い食事
- 禁煙・節酒
- 定期健康診断・がん検診
- 社会参加・地域とのつながり
よくある間違い・注意点
- 健康寿命は「あなたが何歳まで健康か」の予測ではありません。0歳の集団の平均値なので、すでに60歳・70歳まで健康に過ごしている人の実際の見込みは、平均値より長くなるのが普通です。
- 残り年数が「0年」と出ても不健康という意味ではありません。現在の年齢が全国平均の健康寿命をすでに超えているという表示で、計算機はマイナスを0に丸めています。
- 平均寿命は「0歳の平均余命」です。60歳の人の平均余命(あと何年生きるかの平均)は「平均寿命 − 60」より長くなります。このページの「平均寿命まで(残り)」は簡易的な引き算で、正確な平均余命は厚労省の簡易生命表を参照してください。
- 都道府県別の値は主要15都道府県のみ掲載しています。全47都道府県の値は厚労省の資料で確認できます。
- 「日常生活に影響がある」は自己申告です。要介護認定の有無とは別の指標なので、介護保険の統計とは数値がずれます。
関連する計算機
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- BMI計算機 — 肥満・やせの判定と標準体重
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