金利・利息計算 の計算機一覧

お金を預ける・借りる・運用するときに発生する利息の計算方法は、大きく「単利」と「複利」に分かれます。単利は最初の元金にだけ利息がつく方式、複利は受け取った利息を元金に組み入れて次の利息を計算する方式です。同じ年利・同じ期間でも、複利のほうが時間の経過とともに差が広がっていきます。

複利の効果をざっくり見積もる目安が「72の法則」です。72を年利（%）で割ると、元本がおよそ2倍になるまでの年数が分かります。たとえば年利6%なら約12年です。さらに、年1回・半年・四半期・月など利息を計算する回数（複利周期）が多いほど実際の利回りは高くなり、表面金利（名目・APR）と実質的な利回り（実効・APY）に差が生まれます。

このカテゴリでは、複利・単利の元利合計、必要元金や利率・期間の逆算、表面金利と実質金利の変換、将来価値を求める終価係数と現在価値を求める現価係数、さらに物価変動を加味するインフレ率（CPI）計算まで揃っています。貯蓄・投資の計画づくりや、借入コストの比較に役立ちます。

計算機の選び方は「分かっている値」と「知りたい値」の組み合わせで決まります。元金・年利・期間から将来の元利合計を出すのが複利計算シミュレーターと単利計算機で、逆に将来の目標額から今必要な元金を求めるなら複利計算（元金逆算）・単利計算（元金逆算）、必要な利率を求めるなら利率逆算、目標額に届くまでの年数や日数を求めるなら複利計算(経過年数)・単利計算(経過日数)です。同じ条件で単利と複利の差を一度に見たいときは複利と単利の比較計算機、預金やローンの表示金利を複利周期をそろえて比べたいときは金利変換（表面⇔実質）です。事業で融資を受けていて拘束預金（歩積両建）がある場合は実効金利 計算機、過去の金額を今の物価に直すなら日本のインフレ率 計算機（CPI）と給与のインフレ調整 計算機を使います。終価係数・現価係数はFP試験で使う6つの係数のうちの2つで、係数表を引く代わりに任意の年利と年数で値を出せます。

よくある勘違いは、「年利5%で10年なら50%増える」と単利で考えてしまうことです。複利では1.05の10乗で約1.629倍になり、元金100万円・年利3%・10年でも複利1,343,916円に対して単利1,300,000円と43,916円の差が出ます。ただし10年程度・利率3%なら差は元金の4%強にとどまり、複利の効果が大きく効くのは20年・30年の長期です。もう一つは表示金利の読み方で、表面年利5%でも月複利なら実質5.1162%、日次複利で5.1267%、連続複利でも5.1271%が上限で、周期を細かくしても無限には増えません。単利の計算では「日歩（ひぶ）」という100円につき1日何銭という古い表し方が今も使われることがあり、日歩5銭は1日0.05%、年利に直すと18.25%（365日）です。預金の利息には所得税と住民税を合わせて20.315%の税金がかかるため、表示年利0.5%の税引後利回りは0.398%前後になり、税引前の利率で計画すると受取額を過大に見積もります。

具体的な場面としては、教育資金として15年後に300万円を用意するのに年利1%なら今いくら必要かを現価係数で出す、金利の違う2つの定期預金を半年複利と月複利でそろえて比べる、銀行から融資金利3%で借りているが預金の拘束を求められていて実質何%になっているかを確かめる、1990年の初任給を2025年の物価に換算する、といった使い方が典型です。物価の計算は年次データの更新が前提で、日本のインフレ率 計算機は総務省統計局の消費者物価指数（2020年＝100）を使い、2025年平均の総合指数111.9まで反映しています。1990年（89.6）から2024年（108.5）のように、指数の比で金額を換算します。金利そのものは年ごとに変わるため、計算機の初期値はあくまで例で、実際の預金金利や借入金利をご自身で入れ替えてください。将来の金利や物価を予測するものではなく、投資判断はご自身で行ってください。